リースとは?

 
「所有」より「使用」することに
     重点を置いた設備投資の方法です。
 
 リースとは、企業が設備を導入する場合に、自社で購入(所有)するのではなく、リース会社が購入した物件を賃借(使用)するシステムです。

 
「所有」より「使用」することに重点を置いた設備投資の方法です。
 
 リースとは、企業が設備を導入する場合に、自社で購入(所有)するのではなく、リース会社が購入した物件を賃借(使用)するシステムです。

リースの対象物件

情報・通信機器   コンピュータ、ファックス、ワープロ、電話関連機器など。
医療研究機器 X線装置、歯科用機器、光学機器、脳波計、分析機器、計測機器、各種治療器など。
商業店舗設備 冷凍・冷蔵ショーケース、調理機、レジスター、厨房設備、包装機械、冷暖房設備、自動販売機など。
土木建設機械 ブルドーザー、パワーショベル、堀削機、各種クレーンなど。
輸送用機器 各種自動車(乗用車、バス、トラック、バン)、荷役運搬機器車両、特殊車両、構内作業車、フォークリフト、コンテナなど。
エコロジー関連機器 太陽光発電、地熱発電、LEDなど。

不動産リース
(建物リース)

商業店舗、支店・営業所の店舗、診療所など。
その他 防災機器、洗車設備、省エネルギー機器、娯楽・レジャー関連機器、金属加工機材、産業用ロボットなど。

リースのしくみ

リースの信頼が、企業の合理化を実現します。

お客様がご希望する機械、設備等を大分リースが代わって購入し、それを月々一定のリース料でお貸しします。
この仕組みは、下図の3者が信頼でしっかりと結ばれることによって、経営の合理化を推進、実現するものです。

リース期間

物件の性質や耐用年数に基づき、相談の上、決定されます。
※不動産リース、エコリース等のリース期間については別途ご相談に応じます。

物件の法定耐用年数と適正リース期間との関係は下記の通りです。

法定耐用年数(年) 3 4 5 6 7 8 9 10 11 12 13 14
適正リース期間(年) 2 3 4 5 6 7 8

※適正リース期間は、税法上毎月のリース料を全額損金処理できる最短リース期間です。

リース料

原則として、リース期間に応じて毎月の均等払いとなります。
リース料には、物件代金のほか、金利、固定資産税、保険料、諸手数料が含まれます。

アフターサービス

独自で購入する場合と全く変わることなく、メーカーやディーラーの責任ある保証やアフターサービスが受けられます。(別途保守契約等が必要な場合があります)

期間満了後

物件を返却するか、再リースするか、どちらでも選択できます。